理想のライフスタイルを実現する、キャリ魂塾のキャリ魂太郎です。
このエントリーでは、キャリアコンサルタント学科試験対策として、出題予想論点の検討について述べています。
Contents
捨てる勇気を持ち、学ぶべき論点を学ぶ
キャリアコンサルタント試験は、国家試験です。
つまり、「国として、キャリアコンサルタントが知っておいて欲しい知識」が出題されると考えられます。
そう考えたとき、まず勉強する必要性が低いと判断できるのは…
乳幼児から児童期の発達論点です。
乳幼児や児童は、職業能力開発促進法上の労働者（労働者＋求職者）ではないからです。
つまり、エリクソンの発達論点は８段階ですが、１～４段階は優先順位としては高くありません。
これで、発達論点の勉強箇所が半分になりました。
これが学科試験対策講座でいつもお話している、「捨てる勇気」です。
全てを得ることはできません。
また、何かを捨てることは何かを得ることと同義であり、その逆もまた真です。
国がキャリアコンサルタントに知っておいて欲しいことは何か
私は神様ではありませんから、当然乳幼児期や児童期が出題される可能性は否定しません。
しかし、私は第２回試験から出題予想を加味したテキスト作成を行っており、毎回的中しています。
それは、私自身がもし、試験委員や国（厚生労働省）の立場であれば、今、キャリアコンサルタントとしてデビューを控えた受験生に学んで欲しい論点は何か、という観点から、出題を予想しているからです。
働き方改革は何のため？「国家総動員」時代として考えた出題予想論点。
私が重要視しているのは、下記の論点です。
１．女性の社会進出支援
２．男性を中心とした中年の危機などの発達課題
３．氷河期世代支援
４．障がい者支援
５．引きこもり支援
６．ジョブ・カード
７．ハロー・トレーニング
８．職業能力評価制度
９．働き方改革
10.キャリア教育
これは、「人手不足と今後の人口縮小社会」にどう対応していくかということと、「就労・労働移動の円滑化のための能力開発」です。
「働き方改革」は何のために必要なのか。
それは、ご存知のように「一億総活躍社会の実現」のためです。
あえて誤解を恐れずに言いますね。
これは「国家総動員」ということです。
「生涯現役」も同じことです。
こちらは裏返せば、「引退」が許されない社会を意味します。
高度成長期からバブル崩壊、そして平成後期までといった、いわゆる「平時」が終わり、「戦時」に入ろうとしていることを、マイルドに表現しているんですね。
日本の人口縮小による経済競争力の低下は「国家総動員」のレベルで喫緊の課題となっており、ここで失敗すれば、この国が経済戦争に負ける（現在緩慢に敗戦に近づいていますが）ことが現実になるからです。
ついでに言えば、戦時だから、もはや景気下降期に入ろうとしているのに、増税をするんです。
戦費を調達し、一人一人が「経済活動」という世界で、戦えるように育成するために、補助金を支給してトレーニングを行うわけですね。
↓この氷河期支援などもトレーニングが組み込まれています。
10論点を軸に出題分野を検討する。
日本が、国家総動員の時代に入ったと考え、上記の10論点を軸に、女性と男性について、出題が予想される論点を検討してみます。
女性論点
例えば、女性の活躍推進のために必要な知識はどういったものが考えられるでしょうか。
・労基法上の産前産後休業等出産育児支援
・育児介護休業法
・テレワークといった、働き方の多様化（これが前回的中した理由です）
・次世代法／女性活躍推進法
・男女雇用機会均等法
いかがでしょう。
これで５論点。
つまり、上記10論点を軸に、5論点づつ予想すれば50問です。
当然、倫理綱領や面接実務などの論点もありますから、全ては出題できませんが、倫理綱領や面接実務等の論点も５論点で整理すれば、概ね、３回程度の問題で「１クール」となります。
もしかすると、これが「過去問は３回分公表」の考え方なのかもしれません。（たぶんそんなことはないでしょうけど）
男性論点
女性に対して、主に男性の論点もあります。それが「中高年の発達課題」です。
例えば
・ユング
・シャイン
・レビンソン
・エリクソン
・ハヴィガースト
です。
中年の危機を迎え、更に中高年男性が今後リストラされる中で、その（職業）発達課題を知っておいて欲しいと国が考えている、それを試験機関が代弁して出題するんですね。
だから、レビンソンが頻出論点となるのは当然です。
こういった、スクリーニング作業を行えば、ほぼほぼ出題されるであろう論点は整理されます。
キャリアコンサルタント試験の試験範囲は「狭い」
毎回のアンケートでは、必ず「試験範囲が広い」というお悩みがいくつもあります。
しかし、それは大きな間違いです。
実際には、キャリアコンサルタント学科試験の範囲は、極めて狭いものであり、宅建と比較しても半分以下です。
それは、端的に言えば「今、国が求めていること」だけを勉強すればいいからです。
戦時下になろうというのに、その後方支援を担うキャリアコンサルタントに、のんびりと関係のない論点を勉強していただく時間はありません。
国が求めていること、それは言い換えれば、
・全国民が：一億総活躍（上記７論点）
・健康に：メンタルヘルス・ワーク・ライフ・バランス
・生産性を上げ：労働時間の効率化
・働く：職業能力向上と労働移動円滑化（上記３論点）
ということです。
そのために、
・どんなキャリアを形成したいのかを把握する１：傾聴を基本としたカウンセリング（アプローチ）
・どんなキャリアを形成したいのかを把握する２：アセスメント
・キャリアコンサルタントの課題１：能力開発基本調査等
・キャリアコンサルタントの課題２：法令・倫理綱領遵守
・キャリアコンサルタントの課題３：面談知識不足（一応SVも）
が出題されるわけです。
だから、繰り返しになりますが、キャリアコンサルタント試験の出題範囲は「狭い」のです。
（木村本でさえ、出題されている論点は、概ね全体の15～20％程度です。）
日本社会の現状と、国の意向、そして「捨てる勇気」を持って検討すれば、この試験の出題範囲は、非常に限定されていることに気づくことができるはずです。
蛇足ですが、外国人の論点なども急に出題されたわけではありません。
・外国人労働者の増加
・外国人労働者を日本社会の一員として迎え、日本が成長するために何をすべきか
・外国人労働者と日本企業の良い仲介役として、キャリアコンサルタントが期待されている
と考えると、やはり重要ですよね。
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